津波による塩害と不動産価値の下落
今日は一日、津波のニュースでした。
チリ沖地震での津波と言えば、1960年にもありました。地震学等に興味のある人であれば、1960年のチリ沖地震による東北地方太平洋岸の被害はご存知の方も多いと思います。
私は、特に地震学に興味がある訳ではありませんが、不動産屋的に、その土地の価値観を判断する際には必ず、地震被害や洪水被害の事を念頭に置いています。これは、投資目的で不動産を取得することを考えている人であれば当然のことです。投機目的の方であっても、最終的な出口が投資目的の人であれば考えない訳にはいかないでしょう。
以前、『海抜が２ｍ上昇すると・・・』という記事を書きましたが、それは地球温暖化による海抜上昇の危険性を書きましたが、今回の津波のニュースを見ていて、これは温暖化による海抜上昇を待たずとも、十分に危険な話だなと感じました。
今回、被害に遭われた方には申し訳有りませんが、今回の津波で海水が浸水したエリアは殆どが漁港であったり、あまり人が住んでいない場所でした。
しかし、これが都心部の人が大勢住んでいる場所で起こると・・・
従前に津波が来ることが解っていて、人の命が奪われることがなかったとしても、不動産価値に与える影響は多大なものになります。
例えば、東京のウォーターフロントエリアに於いて、海水が浸水すれば、下水が溢れ、それが建物に侵入してきます。私は以前にゲリラ豪雨により、下水が溢れ、それが建物に侵入した際の被害を知っています。
しかし、津波による海水浸水となれば、その被害はゲリラ豪雨どころの騒ぎではありません。
衛生面、塩害・・・当然ですが不動産の価値も大幅に下落するでしょう。
しかし、現実問題から考えれば当然に予想できることです。
ですから、個人的には別荘でウォーターフロントに家を持つのは自由ですが、そのエリアの不動産価値を高く評価するのは如何なものかと思っています。
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